理学部TOP > 大学院案内 > 理学研究科委員長からのメッセージ
理学専攻の教育理念
基盤となる科学理論と
応用力を身につけた、
真に社会を支える
人材を育てる

理学研究科委員長からのメッセージ

理学研究科委員長
教授 井上 和仁

神奈川大学大学院理学研究科は学部組織を土台として情報科学・化学・生物科学の3専攻をもって平成5年にスタートし、まもなく開設25周年を迎えようとしています。この間に3専攻あわせて博士前期(修士)課程修了者755名、博士後期課程修了者35名、および課程外博士12名を社会に送り出しております。
平成24年に理学部に数理・物理学科が新設され、平成28年3月に初めての卒業生を社会に送り出しました。これを受けて理学研究科は、平成28年4月より理学専攻1専攻に改組し、その下に数学・物理学・情報科学・化学・生物科学の5領域を置き、理学専攻の基本・共通科目と各領域の専門科目を設け、より充実した教育課程を作り上げました。5領域あわせて49名の教員を配置し、博士前期課程59名、博士後期課程3名の入学定員のもとに、学生約100名の教育と研究を行なっています。また改組に伴い、理学専攻博士前期課程に中学・高等学校の教員免許として、数学・理科の専修免許を取得できる課程を申請し、認可を受けました。

いずれの領域も自然科学の中でも近年ひときわ発展の目覚しい分野を中心にすえながら、基礎科学知識を徹底して身につけ、その知識を科学・技術問題の解決のために使いこなし、さらには技術革新につながるような発見・発明のできる人材を育成しようという目標を持っています。特定の先端的知識を詰め込むことよりも、基礎知識を確実に、そして柔軟に使いこなし、さまざまな領域で活用することが大切だと考えています。見通しのつきにくい問題を自分の取り組める数多くの小さな問題に整理し、試行錯誤を繰り返して問題を解決できる人材を育成していきたいと望んでいます。その実現を目指して、基礎知識の体系化と展開、そして演習・研究を通しての問題解決力を育むことを柱とした教育課程となっています。その最も大きな特徴として、個別指導教育が挙げられます。例えば、講義などで得た基礎知識の使い方を習得し新たに発展させることが目的の特別研究や、専門分野の論文を紐解く特別演習では、学生一人ひとりを個別に指導します。さらに、平成21年度からは年度始めに全学生が研究計画を策定し、それに基づきアドイザーを設け、教育・研究の一層の充実を図る複数指導体制が確立されています。また、学部4年生が博士前期課程の講義科目を履修できる制度を設け、大学院進学後の学修研究に一層専念できるようになっています。

教育・研究活動の活性化を図ると同時に、国際的な交流ができる環境づくりも努めています。平成17年3月に締結された国立台湾大学化学科と神奈川大学理学部化学科との学術交流協定をもとに、平成18年1月理学研究科 化学専攻の教員を中心として国立台湾大学との第1回学術交流国際会議を神奈川大学で開催しました。その後、他専攻、工学研究科応用化学専攻の教員も加わり、平成20年度の第4回学術交流国際会議より、大学院生も参加するようになっており、現在まで計11回の国際会議を両大学で開催しております。その実績をもとに、平成23年4月には国立台湾大学と神奈川大学との大学間学術交流協定を締結することができました。今後も、この交流を継続・発展させるとともに、他国他大学との実質的な学術交流も進めるつもりでおります。

さらに、学際的な研究も行えるような事業の展開も行っています。平成24、25年度に横浜キャンパス工学研究科と協力して申請した2件の私立大学戦略的研究基盤形成支援事業「太陽光活用を基盤とするグリーン/ライフイノべーション創出技術研究拠点の形成」と「高度に秩序化された無機ナノ構造体と精密構造有機高分子との融合による高機能性材料の創製」が採択されました。それぞれのプロジェクトは両研究科あわせて9名ずつの教員により組織されました。これらを核として、各専攻の教員間だけでなく、学内の他研究科や学外研究機関との研究協力・交流を促進し、研究活動の活性化を図り、さらに新規の大型プロジュエクトの採択に向けた準備も進めています。

以上、理学研究科の現状についてまとめました。今後ますます発展するように努力を重ねる所存でございます。
皆様方のご理解とご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

ページの先頭へ